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小池 朱里*; 中島 理紗子*; 根本 将矢*; 堺 公明*; 堂田 哲広; 田中 正暁
Proceedings of 12th Japan-Korea Symposium on Nuclear Thermal Hydraulics and Safety (NTHAS12) (Internet), 4 Pages, 2022/10
地球温暖化により、今後異常降雪による降雪量が増大する可能性がある。地球温暖化が炉心損傷要因である炉心出口温度の制限温度超過確率に与える影響を評価するため、地球温暖化を考慮した降雪量のハザード曲線を作成するとともに、ナトリウム冷却高速炉を対象とした動的PRAを行った。その結果、異常降雪時の降雪量は地球温暖化により増加し、制限温度超過確率が高くなることが示された。
中島 理紗子*; 小池 朱里*; 堺 公明*; 堂田 哲広; 田中 正暁
Proceedings of 29th International Conference on Nuclear Engineering (ICONE 29) (Internet), 6 Pages, 2022/08
ナトリウム冷却高速炉の外部ハザードに対する定量的リスク評価手法の構築の一環として、連続マルコフ過程モンテカルロ法(CMMC法)を用いた動的PRA解析を行い、地球温暖化が炉心損傷要因である制限温度超過確率に与える影響を評価した。地球温暖化に伴って、異常降雪時の降雪量が増大する可能性があることから、地球温暖化を考慮した降雪量のハザード曲線を作成した。解析の結果から、地球温暖化による降雪量の増加により、炉心制限温度を超過する可能性が高くなることが示された。
天野 光; Porntepkasemsan, B.; 安藤 麻里子; 櫛田 浩平
KURRI-KR-53, p.6 - 9, 2000/09
原研環境科学研究部陸域環境研究グループでは、安定同位体を地球温暖化ガスや環境負荷物質の環境挙動解析のために用いるため、種々の前処理装置を含めた軽元素安定同位体比測定装置を整備した。本報告では、それらの概要について述べるとともに、そのうちの大気中のCH
,CO
,NOの炭素、窒素等の安定同位体比につき、水田や森林、道路の交差点近くで約半年間測定した結果を報告する。水田では、一連の流れ(水耕、植え付け、生育、刈り取り)に沿って、大気中CHのCの同位体比が系統的に変化する興味深い結果が得られた。これは水田大気中CHの源の違いや、土壌中における有機物分解、土壌中CH生成菌のCH生成時における同位体効果、稲の生理作用における同位体効果等によって、大気中CHのCの同位体比が変化するものである。
天野 光; Porntepkasemsan, B.; 安藤 麻里子; 櫛田 浩平
KURRI-KR-53, p.6 - 9, 2000/09
陸域環境における放射性物質等の環境負荷物質の挙動解明に関して、安定同位体を用いる手法は有効であると考えられる。原研環境科学研究部陸域環境研究グループでは、安定同位体を放射性物質や地球環境ガス、種々の環境負荷物質の環境挙動解析のために用いるため、いくつかの前処理装置を含めた軽元素安定同位体比測定装置を整備した。本報告では、それらの概要について述べるとともに、実際の測定例として、大気中のCH,CO,NOの炭素、窒素等の安定同位体比につき、水田で測定した大気中のCHの測定結果を報告する。
傍島 眞
原子力は何が問題か; 人々が選択するエネルギーと環境, p.244 - 0, 1999/00
原子力発電はこれまで、将来に大きな重点をしめるエネルギー源として、国策で立地が進められ、近年では化石燃料の利用がもたらす地球温暖化を抑制しうる手段として期待がもたれようにもなっているが、この利用拡大に反対する立場あるいは慎重論の立場からは、危険性の指摘などの技術論のみならず、エネルギー論、政策論、生活文化論などからの社会不適合論が挙げられている。立地地域における貢献の評価にもさまざまな賛否論が広がっている。しかしながら議論の幅は広く、しばしば専門的で理解が困難なため、あるいは思いこみや固定した不信感が障壁となって、主張が相手によく理解されないという焦燥感や諦観が支配するに至る討論も多いように見える。それぞれの立場の利害が一致を見いだしにくくなっている社会状況にあって、政策に何らかの合意の方向を見いだすには、可能な限りの議論によって互いの論点を知り、理解の誤りを正し、一致点を広げていく以外にはないように思われる。ここに原子力受容を巡るさまざまな立場、角度からの論点を、よい合意に向かって歩を進めるために、種々の立場の技術者、政策関係者及び関心ある一般市民にとって参考となりうるように、との観点でまとめた。
傍島 眞
原子力eye, 44(11), p.54 - 59, 1998/11
原子力をめぐる近年の様々な出来事の中で、原子力発電の推進には、以前とは違った形の膠着状態が見られる。多くの場で展開される議論は、原子力推進側にとって厳しいものがあり、本稿ではこれらの論点を整理し、今後に向けた対話交流が相互に円滑に進むためには、どのような観点が必要かについて述べた。原子力委員会が対話路線を採って開催した、「原子力政策円卓会議」において中心的となった、(1)エネルギーと原子力、(2)原子力と社会との関り、(3)原子力政策と核燃料リサイクル、(4)安全問題の各テーマに関して、受容されうる議論とは何かを最近の動向とともに論じた。特に原子力と社会との関りにおいて、可能な限り正確なリスクの提示は、技術の受容の選択を社会的に求める側の義務ではあっても、それが受容の十分条件にはなり得ない。個人の中での選択要素としてのリスク意識と社会的選択要素としてのリスク論との意義の違いを正しく認識すれば、なすべきことがまだあり、地域にとって共生感のある原子力というものを新しく打ち立てて行き、放射線が管理されうることを公衆に説くことが基本である。
not registered
PNC TJ1533 96-005, 199 Pages, 1996/03
本調査研究の目的は、既に広域スケールでの環境影響評価に関する研究が進んでいる。地球温暖化、オゾン層破壊、酸性雨等、自然環境汚染の評価手法について調査するとともに、リスクの相対評価手法等の検討を行い、総合的に環境影響評価を行うための手法の基礎を確立することである。(1)広域影響評価手法の研究ソースターム評価の考え方、広域拡散影響評価手法の現状および移行に関与するパラメータに関する調査を行った。(2)リスクアセスメント手法の調査研究環境におけるリスク源、評価手法、評価の考え方に関する現状の調査を行った。
金子 義彦*
原子力工業, 42(3), p.51 - 59, 1996/00
来世紀においては、人間の社会活動の拡大はエネルギー・資源の有限性と環境の保全問題から強い拘束を受けるというトリレンマの指摘がなされるにいたった。自然との共存の道は人間の英知が探しあてないといけないのであるが、英知の負うものは重い。人間の社会活動の増大により来世紀中葉までにエネルギー消費は倍増しようとしているが、一方では化石燃料の枯渇が懸念されると共に、COによる地球温暖化現象を中心とした環境保全問題が台頭している。本論文では、人類の持続的成長を可能にするために原子力エネルギー利用の拡大、特に核熱利用を主たる役割とする高温ガス炉の投入が切り札の一つとなりうることを述べた。核熱利用の分野は石炭のガス化、水素製造、石油精製、輸送燃料生産のほか地域暖房等である。日本原子力研究所では高温ガス炉技術の開発、先端的基礎研究のため高温工学試験研究炉の建設を進めている。
松本 史朗*
PNC TJ1533 94-002, 217 Pages, 1994/03
本調査研究の目的は、既に広域スケールでの環境影響評価に関する研究が進んでいる、地球温暖化、オゾン層破壊、酸性雨等、自然環境汚染の評価手法を調査し、原子力分野への応用の可能性を検討することである。このため、本年度は上記目的達成のための第一段階として以下の調査を実施した。(1)地球規模の自然環境問題に関する調査・地球温暖化、酸性雨、都市域の大気汚染に関する調査を行った。(2)自然環境汚染に対するアセスメントの調査・土壌汚染、植物汚染、汚染土壌修復技術に関する検討を行うとともに、表層土壌における無機態元素の分布と動態について検討するため、多元素同時分析手法による土壌中無機元素の測定について検討を行った。
安川 茂; 佐藤 治; 田所 啓弘; 梶山 武義; 新良 貴肇*; 今田 昌秀*; 下山田 佳敬*
日本原子力学会誌, 33(12), p.1131 - 1141, 1991/12
被引用回数：2 パーセンタイル：31.89(Nuclear Science & Technology)日本のエネルギーシステムを対象に、2030年に至る炭酸ガス排出抑制ポテンシャルを省エネルギー、燃料切替、技術代替方策を考慮しながらMARKALモデルにより解析した。これらの方策のなかで、核エネルギーは発電やプログラムヒート利用を通して炭酸ガス排出を大幅に削減できること、すなわち1990年の総排出量の10%から2000年、2010年、2030年にはそれぞれ16%、21%、42%の消滅レベルとなることがわかった。
外川 織彦
Isotope News, 0(444), p.31 - 32, 1991/06
「第3回原子力先端研究国際シンポジウム」が、平成3年3月13日から15日までの3日間茨城県水戸プラザホテルにおいて開催された。今回は「地球環境と原子力」をテーマに、原子力エネルギーについても他のエネルギー源と同様、地球環境の保全との調和について議論を深めるべきであるとの観点から、広範な科学技術分野における先端的研究を展望し、新たな研究課題を討議するという主旨のもとに開催された。本稿では、このシンポジウムの概要と会議の印象等を紹介する。
小池 朱里*; 中島 理紗子*; 堺 公明*; 堂田 哲広; 田中 正暁
no journal, ,
ナトリウム冷却高速炉について、地球温暖化の影響で降雪量が増加傾向にある異常降雪事象を対象に、連続マルコフ連鎖モンテカルロ法(CMMC)を用いた動的PRAを実施した。解析では、降雪による非常用ディーゼル発電機及び空気冷却器の機能喪失、アクシデントマネジメント策として運転員による除雪による機器の機能回復を考慮し、24時間経過時の炉心出口温度の制限温度超過確率を評価した。その結果から、地球温暖化の影響を考慮した降雪条件ではアクシデントマネジメント策である除雪の効果が高くないことが示された。
中島 理紗子*; 小池 朱里*; 堺 公明*; 堂田 哲広; 田中 正暁
no journal, ,
地球温暖化に伴い、今後、降雪量がより増大する可能性がある異常降雪事象について、地球温暖化を考慮した降雪量のハザード曲線を作成するとともに、ナトリウム冷却高速炉を対象に連続マルコフ過程モンテカルロ法(CMMC法)を用いた動的PRAを行い、炉心損傷要因である制限温度超過確率への地球温暖化の影響を評価した。その結果から、異常降雪時の降雪量は地球温暖化により増大する可能性が高く、その場合の制限温度超過率は増大することが示された。
